■HOT & DRY
ジオキャッシングはGPSを利用した遊びである。ネット上で公開されたキャッシュ(宝)の緯度・経度とヒントを元にキャッシュを探すゲームである。キャッシュはバケツなどの容器に入れて隠されており、みつけた人はキャッシュをもらい(その代わり自分で1個キャッシュを入れる)、ログブックに記録を残したりする。
パラグライディング競技・パラシューティング競技
これらのスポーツでは、(1) 競技者がGPSを公式な記録として提出することができる、(2) GPSを用いてより良い記録を出すことを目指す、などの利用がなされている。滑空距離や落下位置の正確さを競うこれらの競技では、従来写真による記録や審判員による目視で記録がなされることが多かった。プレイヤーが所有するGPSの記録を提出し、それが改ざんされていないと認められれば、有力な記録の証拠となる。また単体機のGPSレシーバでは、立体的にリアルタイムの移動距離・降下率を計算し、事前に設定した目標へ近づく参考となる機能を備えたものもある。
エリア奪取
エリア奪取はauのGPS携帯電話の
整体 学校
サービスを使って、陣取り合戦をするゲームである。地球上を緯度1分×経度1分の四角形で区切ったものを「エリア」と呼び、「エリア」を参加者が奪い合う。ただし、位置情報サービスはEZwebの通信を使っておこなうため、auの電波状態が良好な地域に限られる。逆に、auのEZwebで通信できるなら、険しい山岳や海上も「エリア」となる。
迷路・ビーストハントなど
GARMIN社の単体機GPSレシーバには、GPSを利用したゲームが内蔵されているものがある。ある程度以上広いところでGPSが受信できるならば、実際にプレイヤーが動くことでゲームをプレイする (レシーバが表示した仮想の迷路をプレイヤーが動いて脱出する、など) のゲームを行なうことができる。
ラップトップ型のPCやPDA、携帯ゲーム機をカーナビとして使えるようにするGPSユニットとソフトも発売されている。なお単体のGPSユニットは(電源内蔵でない場合、本体から電源を供給されなければ動作しないが)、測位等はすべてユニット内で完結しており、NMEAなどの標準フォーマットで緯度・経度その他の情報を送り出すものが多い。PCやPDA本体ではこれを受信し、地図ソフトなどと組み合わせてカーナビ同様に使ったり、トラックの記録をすることができる。PCやPDAの接続も、かつてはRS-232C (シリアル) 接続やPCMCIA (PCカード)・CFカード規格が多かったが、現在はBluetoothで測位情報を本体に転送するものもある。
登山用・単体モジュールを問わず、NMEA信号を出力することができるGPS受信機は、プロ用一眼レフカメラなどと連動し、撮影記録を自動的に残すためにも使われている。対応機をGPS受信機と組み合わせれば、JPEG画像ファイルなどのExifフィールドに
通販
に撮影地の緯度・経度・時刻などが記録される仕組みである。
よく言われる以下の言説は、すべて誤解である。
正しくは、GPS衛星は宇宙空間に向けて時報を発し、カーナビ(GPS受信機)側は複数のGPS衛星からの発信電波を受信することで自分の位置を割り出しているだけである。
カーナビが位置情報をGPS衛星に通知するのは、原理上そもそも不可能である。カーナビ側は、外部に電波を発する装置を有していないからである。つまり、カーナビは受信するだけ、GPS衛星は送信するだけなのである。
この誤解の元となった技術に、運輸業などの車両位置監視システムや、児童・徘徊老人のセキュリティシステムなどがあるが、これらではGPSで測位した位置を許可された人へ通報するために、別に携帯電話等の通信チャネルを使っている。2008年2月5日に岡山市で現金自動預払機(ATM)が盗まれた事件では、事件発生後約45分でGPSによって盗難ATMを発見するという成果を挙げている。このケースでも機器組み込み型の携帯電話モジュールでセキュリティ会社への位置通報をしていたとみられる。
米国以外で開発されたGPSと
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の目的のシステムとしてGLONASS(ロシア）、Galileo(ヨーロッパ諸国ほか 計画中）がある。
現在の日本には3基の人工衛星からなりGPSの
データ復旧
情報を補正して高精度の測位を可能とする準天頂衛星システム（Quasi-Zenith Satellite System、QZSS）と呼ばれる計画がある。すでに事業化を検討する民間の主体として新衛星ビジネス株式会社が2002年に設立されており、高速で移動する車輛の内部で精度25cmとされる測位精度を用いた各種事業が検討されている。最初の人工衛星は2008年に打ち上げられる予定だが予算の都合で通信・放送との複合機能衛星となっており、それらのサービスのシナジー効果が期待されていた。その後に採算性の面から2006年3月に放送・通信の事業化が断念され、純粋な測位衛星として利用されることになった。
ちなみに日本では2005年第44回衆議院議員総選挙の自由民主党マニフェストである「政権公約2005」の52項目に「国家基盤としての衛星測位の確立と骨格的空間情報の整備」との記載があり、日本独自の高精度な位置測定衛星を打ち上げる可能性が出ている。
日本ではその後、内閣官房に測位・地理情報システム等推進会議が設置され、2006年3月には「準天頂衛星システム計画の推進に係る基本方針」を発表した。それによると、国家が衛星測位の重要性を認識し、民間の資金負担がないとしても、国家が衛星測位システムを整備することを宣言している。
旧ソ連は米国との対抗上、GPSと同様のGLONASSを構築しようとしたが必要な衛星を全て打上げる前にソ連が崩壊してしまい、予算の縮小から衛星打ち上げが頓挫した。ロシアになってから計画が再開され、2005年には再開後初の衛星を打ち上げ、2010年までに24基の衛星を打ち上げる予定とされる。2007年11月現在では9基の衛星が運用を開始しており、すでに軌道上にある他の3基が運用準備段階にある。
GPSを使用する上で米国に頼
セミナー
を嫌ったEUは独自のGalileo（ガリレオ）を計画、中国も計画に参加している。2005年にはロシアのソユーズロケットを用いて最初のジオベ衛星を打ち上げたが、共同事業体の体制がととのわず、民間企業も採算の見込みが立たないと手を引いたため、本格運用開始の目処が立たない状況となっている。
また、中国やインド、ナイジェリア、トルコなどにも他の衛星ナビゲーションシステムの開発の動きがある。
サザン・ウォッチ作戦(Operation Southern Watch)は湾岸戦争後、イラク南部に設けられた飛行禁止空域を監視する作戦。アメリカ合衆国を中心に行われ、2003年のイラク戦争前まで行われた。
湾岸戦争が多国籍軍の勝利となり、イラク軍が弱体化すると、イラク北部ではクルド人勢力が南部ではシーア派勢力が中央政府に対し、武装闘争を行い始めた。イラク政府はそれに対し制圧行動を行ったが、それらは弾圧行動の面があった。これに対し、1991年4月5日に国際連合安全保障理事会は決議688号を出し、イラク政府に弾圧行動の停止と関係各国・国際機関による人道的支援を求めた。アメリカ合衆国はこれを理由に、直ちに北緯36度以北のイラク北部にイラク機の飛行禁止空域を設定し、クルド人を支援した。同様に1992年8月に北緯32度以南も飛行禁止空域に設定し、シーア派勢力を支援している。なお、1996年からは南部の飛行禁止空域は北緯33度以南に拡大された。
サザン・ウォッチ作戦は、この
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南部の飛行禁止空域を監視し、この飛行禁止措置に違反するものがあれば攻撃するという作戦である。1992年8月27日から作戦は開始された。作戦参加部隊はアメリカ中央軍の指揮下にある南西アジア統合任務部隊(Joint Task Force Southwest Asia, JTF-SWA) であり、兵力はアメリカ合衆国のほか、イギリス・フランスから提供された。主に戦闘機とその支援部隊によって構成されており、サウジアラビアの基地のほか、航空母艦兵力も参加している。
この作戦による武力衝突はときどき報告される程度だったが、2003年のイラク戦争の開戦にかけて武力衝突が激化した。当時これはイラク防空部隊が活動を活発化させたためだと見られていたが、この活発化は2002年7月から始まっていたイラク戦争準備のためのサザン・フォーカス作戦の間に起こっていたことが知られる。